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40代で介護職はきつい?きついといわれる理由やおすすめの施設を紹介

「40代で介護職に就くのは体力的にきつい?」「40代未経験であっても介護職は務まるのか知りたい」そのような悩みはありませんか?

確かに、介護職は肉体的にも精神的にも大変だといわれている職業の1つです。そのため、介護の業界に興味があっても、一歩踏み出せない方も多くいます。

本記事では、40代で介護職に就くのがきついと言われている理由やおすすめの施設、職場の選び方のポイント4つを紹介します。

これから介護職に就きたいと考えている方は、ぜひ参考にしてください。

目次

40代で介護職はきついといわれている理由

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「40代で介護職に就くのはきつい」といわれている主な理由は4つあります。

  • 体力面がきつい
  • 精神面がきつい
  • 生活リズムが不規則
  • 決して高収入といえない給与の金額

体力面がきつい

介護職は肉体労働のため、体力を使う場面が多い仕事です。

横たわっている状態から体を起こす際やベッドから車椅子に移動する際、入浴を介助する際は特にきついと感じやすいです。

とはいえ、今ではリフトや介護用ロボットが開発され、それらを導入している施設もありますので肉体的なきつさは緩和されつつあります。

介護用ロボットがない施設では、人員の配置を多くしたり体の負担を減らすための技術指導を徹底的に行ったりするところもあります。

精神面がきつい

体力のきつさだけでなく、精神的なきつさを感じる場合もあります。

例えば「病気や障害などを抱えている利用者さんとのコミュニケーションがうまく取れない」「利用者さんと家族との確執を見聞きした」「職場の人間関係がうまくいかない」といったことです。

特に、利用者さんとのコミュニケーションや職場の人間関係に関する悩みは、一度は経験するといっても過言ではありません。

もし介護職に就くことになったら「経験するかもしれない」と心の準備をしておいたほうがよいでしょう。

生活リズムが不規則

入居施設のような24時間体制で勤務しなければならない場合、夜勤があるため生活リズムが不規則になりやすいです。

よって、肉体的なつらさや家族とのコミュニケーションが減るといったつらさを感じる方がいます。

夜勤のみ日勤のみなど、シフトパターンを固定できればまだ生活リズムを作れますが、介護職は人手が常に足りていないため難しいケースもあります。

決して高収入といえない給与の金額

40代で介護職に就いている方の平均年収は、およそ430万円といわれています。国家資格の介護福祉士でさえも、平均月収は24万円程度しかありません。

労働の大変さから考えると、もっと高収入を望んでもいいくらいですが、給与の金額は利用者さんの介護報酬に直結しているため、高収入を望むのは難しいです。

さらに詳しくいうと、介護報酬がサービスごとに固定されているため昇給や賞与に繋がりにくく、給与が上がりにくいといった背景があるのです。

とはいえ、日本が超高齢化社会となり介護職のニーズが高まっていることもあり、2009年あたりから国をあげて対策が講じられています。その結果、2018年度に介護職員の給与がアップし初めて平均給与が30万を超えました。

40代から介護職に就きたい方におすすめの施設

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40代の介護職未経験の方から経験者の方までおすすめの施設を紹介します。

未経験の場合は資格の取得が必要となることが多く、勉強や費用に苦労する方も少なくありません。また介護職は肉体労働ですので、経験者であっても体力面で不安に感じる方もいるでしょう。

そこで今回は、資格取得を支援してくれる施設や比較的体が楽な施設を紹介します。これから紹介する介護施設を参考に働き先を検討してみてください。

老人保健施設

老人保健施設は、病院を退院して自宅に帰る前に間に挟んで入所する介護施設です。

若い方であれば、怪我や病気などで病院に入院しても、退院後は自力で生活することが可能です。しかし高齢となると、退院したあと自力でいきなり生活するのは難しいため家族のサポートが必要です。

ただ、共働きが普及している現在では、家族がいたとしても付きっきりで面倒をみるのは難しいケースが多いです。老人保健施設は、そのような家庭の方に利用されています。

おすすめする理由

「40代以降の方の受け入れのよさ」と「資格の取得に関連する支援を行っている職場がある」の2点がおすすめする理由です。

介護職は体力がある程度必要なため、若い人材を求めている職場が少なくありません。その中でも老人保健施設は、40代以降の年代の方の受け入れがいいため職場が見つかりやすいといったメリットがあります。

また、無資格の人の資格取得を支援している職場があることもおすすめの理由の一つです。資格取得には、独学ではできないことがあったり実技項目があったり、受検費用が高かったりなどの問題があります。

老人保健施設では、勉強会を開催したり取得にかかる費用を支援したりしているところがあるため、40代で未経験からはじめる方にもおすすめです。

デメリット

リハビリがメインとなるため体力がある程度必要となるほか、24時間体制のため今後夜勤が必須となる場合があります。

体力が心配だけれど老人保健施設で働きたい方は、夜勤なしでも可能な職場を選びましょう。

デイサービス

デイサービスは、比較的元気に動ける高齢者が日帰りでレクリエーションをしたり、食事や入浴を済ませたりする施設です。

家族の負担を減らす目的や利用者さんの生活にメリハリをつけてリフレッシュしてもらうといった目的の施設なので、介護がメインとなることはありません。

おすすめする理由

利用者さんは自宅で過ごせるレベルの方が対象となるため、特別養護老人ホームや老人保健施設のような介護の中の介護といった介助は必要ありません。

加えて、日帰りで夜勤がない上に週末を休日にしている事業所もあるため、肉体的な負担が特別養護老人ホームや老人保健施設に比べて少なく済みます。

デメリット

夜勤がないためどうしても給与が低い傾向にあります。そのため、しっかりと稼ぎたいという方には向いていないかもしれません。

また、送迎を行う事業所の場合は運転免許証が必須なところもあるため、運転免許証を持っていない方は職場を探しにくいと感じることもあるでしょう。

介護職に挑戦したい40代の方へ!職場選び4つのポイント

介護職調整したい40代の方に向けて、4つの職場選びのポイントを紹介します。

  1. 勤務形態をチェック!
  2. 人員配置をチェック!
  3. 子育て支援制度の有無をチェック!
  4. 資格取得支援に前向きかチェック!

point1.勤務形態をチェック!

ライフスタイルに合った働き方を叶えたい方は、勤務形態をチェックしましょう。

入居施設で正社員として働きたいのであれば、ほとんどの確率で夜勤が必須です。

夜勤が必須の職場だった場合、日勤のみで働きたいのであればパートやアルバイトを選択、またはデイサービスなどの通所施設で正社員として勤務するかのどちらかを選択するほかありません。

勤務形態は施設によって異なるので、面接を受ける前に確認しておきましょう。 

point2.人員配置をチェック!

人員配置は、業務の負担に大きく関わるため確認しておきましょう。

人員が少ない施設は一人当たりの業務の負担が大きくなり、体力がきつく離職につながる可能性があります。また、新人への指導がままならず、仕事ができるようになるスピードがゆっくりになる可能性もあります。

特に未経験の方は人員配置を確認し、なるべく人員が多い施設を選ぶようにしましょう。

point3.子育て支援制度の有無をチェック!

まだ小さい子どもがいる家庭や万一子どもが生まれた時に育児休暇を取りたいと考える方は、子育て支援制度があるかチェックしましょう。

特に小さな子供がいる方は、急な発熱などで仕事を休まなくてはならないこともあります。安心して働くためにも、子育て支援制度がある施設を選ぶのがおすすめです。

point4.資格取得支援に前向きかチェック!

資格を持っていない方は、資格取得に前向きで支援を行っている施設を選ぶのがおすすめです。

 施設によっては資格取得支援制度を導入しており、補助金や助成金、給付金制度などを受けられる可能性があります。全額負担、条件付き負担、一部負担など支援の金額はさまざまなので、負担金額も確認しておくとよいでしょう。 

支援制度の有無は、自治体のホームページでも確認できます。

働き方や働き先を選ぶポイントを抑えよう

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40代での介護職は、体力的なものなどできついと感じる場面は少なからずあります。

そのため、本気で働き続けていきたいと考えているのであれば、体の負担が少ない働き方や職場を選択することが大切です。

また、40代であれば小さな子どもが居る家庭もあります。子育てをしながら人手不足の介護職に就くのは、肉体的にも精神的にもきついと感じることがあるでしょう。

子育て支援制度がある職場を選んだり、働きやすい業務形態を選んだりして少しでも働きやすくなるように工夫していきましょう。

この記事を書いた人

ふくしこみゅ編集部
今後ますます需要が高まる「介護職」。すでに介護職の方にも、これから介護職になりたい方にも役立つ情報をたくさん発信しています。
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この記事を監修した人

医療と経済の架け橋である「医療経済学」を研究。テクノロジーとアイデアでヘルスケア関連の問題を解決すべく情報発信を行う。医療・介護サービスのDX化推進に向けたコンサルテーション事業に従事。株式会社femto代表取締役。

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