【LINE】介護の仕事に関するご質問を受付中▶▶

おさえておきたい介護士資格一覧とスキルアップにおすすめの資格をチェック!

「介護士の資格」というと、介護技術に関する資格を想像する方が多いのではないでしょうか?

介護の資格は、実務に関連する身体介護に関するものはもちろん、介護予防や健康維持に関する知識が学べるものなど数多くの資格があります。

「何か新しい資格の取得にチャレンジしたい」と思った時に、興味がある分野やこれからやってみたい仕事に合う資格を選びたいですよね。

そこで今回は、介護士の基礎となる資格はもちろん、実際の介護現場で役立つ知識の習得やスキルアップにおすすめの介護士資格を一覧で紹介します。

目次

介護士の基本となる資格一覧

介護士 基本 資格

まずはじめに、介護士として業務するなかで最初に取るべき資格やその上位資格について解説します。

資格を取得することで介護の知識が深まると同時に業務の幅が広がり転職や昇給につながるでしょう。

基本となる介護士資格を一覧で紹介するので、受験資格や試験内容を参考にしてみてください。

介護職員初任者研修

【受験資格】特になし

以前はホームヘルパー2級と呼ばれており、介護に関する基礎的な知識や技術を学ぶことができます。

「介護士として働きたい」と考えた時に最初に取得する介護の基本的な資格です。

介護職員初任者研修の講座を行っているスクールで定められているカリキュラムを終了し、試験に合格すれば資格取得が可能です。

介護福祉士実務者研修

【受験資格】特になし 

介護職員初任者研修の上位資格である介護福祉士実務者研修は、介護福祉士を受験するためには受講が必須になっている資格です。

介護福祉士実務者研修を取得すると、訪問介護事業所でサービス提供責任者として従事することができます。

介護福祉士実務者研修は450時間のカリキュラム修了が必須でハードルも高いですが、その分資格手当として給与がアップすることが多く、転職する際もメリットが大きい資格といえます。

介護福祉士

【受験資格】  ①介護士としての実務経験が3年以上かつ従事日数540日以上
       ②介護福祉士実務者研修の資格を保有している

介護分野での唯一の国家資格である介護福祉士は、年に1度実施される試験に合格する必要があります。

合格率は約70%で、国家資格のなかでは比較的合格しやすい試験です。

認知症介護基礎研修

【受験資格】 特になし

2021年4月に無資格の介護職員に認知症介護基礎研修の受講が義務化されたため設置された資格です。
2023年度までは経過措置期間が設けられており、2024年からは完全義務化されます。

認知症介護に関する基礎的な知識及び技術を修得するための研修であり、自治体によっては150分の視聴のみで受講可能です。

介護職員初任者研修等の資格取得者は認知症介護基礎研修を受講する必要はありません。

認知症介護実践者研修

【受験資格】認知症介護に関する経験があり、概ね実務経験2年程度の者

認知症介護実践者研修は、都道府県ごとに実施される認知症介護研修の一つで認知症介護基礎研修の上位資格に位置づけられています。

認知症ケアに関する施設の管理者や計画作成担当者は、認知症介護実践者研修を修了していなければならないため、転職にも有利な資格といえるでしょう。

認知症介護実践リーダー研修

【受験資格】介護業務に概ね5年以上従事し、認知症介護実践者研修を修了し1年以上経過している者

認知症介護実践者研修を修了後、認知症ケアを行う事業所でリーダーやリーダーを目指す介護士におすすめの資格が認知症介護実践リーダー研修です。

講義の他に演習や外部実習と職場内実習があり、取得するまでに3か月程の時間を要します。

認知症介護実践リーダー研修では、より高度な認知症ケアについてはもちろんチームとしての役割や若手職員の育成についても学ぶため、職場にとっても即戦力として期待される資格です。

参考)
介護員養成研修の取扱細則について (厚生労働省)
近畿厚生局 介護福祉士実務者研修に関するよくあるご質問Q&A(厚生労働省)
第34回介護福祉士国家試験合格発表(厚生労働省)
認知症介護実践者等養成事業(大阪市)

より高度な知識を身につけたい!スキルアップになる介護士資格一覧

高度な知識 スキルアップ 介護士資格

次に紹介する資格は介護技術だけではなく、介護現場における様々な場面に役立つ介護士資格一覧です。

日々の実務だけでは習得することが難しい幅広い介護の知識と技術を身に着けることができ、多様化する介護の世界で柔軟に対応する力が身につきスキルアップに繋がります。

ケアマネージャー(介護支援専門員)

【受験資格】 ①介護福祉士などの国家資格を取得後、実務経験が5年以上
       ②特定の福祉施設や介護施設、障害者施設などで相談援助業務に5年以上従事

ケアマネジャーとは、介護を必要とする利用者さんと家族が介護保険サービスを利用する時に、行政やサービス事業所と調整を行いケアプランを作成することが主な仕事です。

ケアマネジャーの資格は各都道府県が管轄する公的資格であり、各都道府県で年1回実施される試験に合格する必要があります。

介護保険制度を始めとする法令に精通している必要があるため取得の難易度は高いです。

合格後に介護支援専門員実務研修の課程の修了が必須であり、5年毎の更新制の資格で更新のために必要な研修を受講する必要があります。

認定介護福祉士

【受験資格】  ①介護福祉士資格取得後の実務経験5年以上
       ②介護職員を対象とした現任研修の100時間以上の研修歴を有している など

認定介護福祉士は、介護福祉士の上位資格にあたり2015年12月から開始した民間の資格です。

資格を取得するためには、認定介護福祉士養成研修を受講し、全22科目を修了する必要があります。

介護士としては介護福祉士で十分なスキルと実績が証明されていますが、より高度な専門的な知識を身につけたい場合はチャレンジする価値があるでしょう。

認知症ケア専門士

【受験資格】 受験する過去10年の間に3年以上の認知症ケアの実務経験を有する者

試験は一次試験と二次試験があり、筆記試験とは別に、事例に対する論述問題もあるため難易度は高いです。

認知症ケア専門士は更新制の資格であり、合格後は5年以内に30単位以上の専門士の単位の取得が必須となっています。

喀痰吸引等研修

【受験資格】特になし

喀痰吸引等研修とは、2012年に介護現場でも喀痰吸引や経管栄養という医療行為を実施できるようになったことを受けて新しく制定された資格です。

介護現場で痰の吸引などの治療が必要な利用者さんは年々増加しているため、医療行為の知識を得ることができる喀痰吸引等研修の需要は高くなっています。

レクリエーション介護士

2014年に誕生したレクリエーション介護士は、レクリエーションを通して利用者さんの健康を促進するサポートをする役割があります。

レクリエーション介護士を取得することで企画力やコミュニケーション力が高まります。

施設内での日々の取り組みや行事を通して、利用者さんに有意義な時間を提供することができるでしょう。

介護予防運動指導員

【受験資格】初任者研修修了者で実務経験2年以上の方、実務者研修修了者、介護職員基礎研修課程修了者、介護福祉士など

介護予防運動支援員は、QOL(生活の質)の維持や介護予防の観点から専門的な知識を身につけ、運動指導を行うことで利用者さんの健康の維持をサポートします。

介護予防運動支援員の資格を取得するためには、講習会に参加し修了試験に合格する必要があり、資格は3年ごとに更新手続きが必要です。

難病患者等ホームヘルパー

【受験資格】初任者研修修了者、実務者研修修了者、介護職員基礎研修課程修了者、介護福祉士など

難病患者等ホームヘルパーは、難病や特定疾患を持ち、日常生活において注意やサポートが必要な患者の在宅介護をサポートする役割があります。

受講日数は1日と短期間で取得が可能です。

参考)
第25回大阪府介護支援専門員実務研修受講試験のお知らせ(大阪府)
認定介護福祉士になるには(認定介護福祉士認証・認定機構)
認知症ケア専門士公式サイト(一般社団法人日本認知症ケア学会)
喀痰吸引等研修(厚生労働省)
レクリエーション介護士公式サイト(日本アクティブコミュニティ協会)
介護予防運動指導員養成事業(東京都健康長寿医療センター)
難病患者等ホームヘルパー養成研修事業(大阪市)

介護士資格一覧からあなたに合う資格を見つけよう今回は、代表的な介護士の資格一覧を紹介しました。

介護士資格 自分に合う資格

介護技術の習得をはじめ、認知症ケアやレクリエーションに特化したものまで介護士の資格は多種多様です。

自分自身が何を学びたいか、どんな仕事に就きたいかによって取得する資格も変わってきます。

今回紹介した介護士の資格は、介護未経験で無資格の方も取得することができる資格もあり、普段の生活や異業種の職場でも役立つものが多いです。

ぜひ本記事で紹介した介護士資格一覧を参考に、資格取得を目指してみてはいかがでしょうか。

この記事を書いた人

ふくしこみゅ編集部
今後ますます需要が高まる「介護職」。すでに介護職の方にも、これから介護職になりたい方にも役立つ情報をたくさん発信しています。
よかったらシェアしてね!

この記事を監修した人

医療と経済の架け橋である「医療経済学」を研究。テクノロジーとアイデアでヘルスケア関連の問題を解決すべく情報発信を行う。医療・介護サービスのDX化推進に向けたコンサルテーション事業に従事。

目次